7月に開催されるフォーミュラE「2026年 TDK 東京E-Prix」は今年で契約の最終年を迎える。これまで誘致を牽引してきた小池百合子都知事の動向や、次世代マシン「Gen4」の導入に伴う最高速度の向上、それに伴うトラックレイアウトの見直しなど、継続に向けた障壁は少なくない。しかし、こうした懸念を払拭するように、東京E-Prixの契約更新に向けた動きが前向きであることが明らかになった。
4月14日に東京都庁を訪れたフォーミュラE CEOのジェフ・ドッズ氏は、小池都知事と登壇した会見において「フォーミュラEには日産、ヤマハ、TDKをはじめとする多くの日本企業のパートナーがたくさんおり、私たちにとって非常に重要な市場です。」と日本市場の重要度を強調。
現時点での具体的な契約発表はなかったものの、東京を単なる一時的な開催地ではなく「長期的な拠点」とすべく、都と協議を進めていることを明かした。
東京都との継続協議は、フォーミュラEの開催地戦略においても重要な意味を持つ。中東情勢の影響によりサウジアラビア・ジェッダE-Prixの先行きが不透明ななか、東京大会の継続開催は開催地がアメリカ、中南米、中国、ヨーロッパのラウンドに偏るのを防ぐファクターにもなる。かつては南アフリカやモロッコ、ロシア、インドネシアや韓国でもレースを行ってきたフォーミュラEにとって、観戦経験を得られるファン層の拡大は必要不可欠だ。
また、ドッズCEOは来季カレンダー（シーズン13・2026/2027）を6月に発表すると明かした。
「北米では2大会の開催へと拡大します。中国ではすでに2レースがあり、もちろん日本でもレースを継続したいと考えています。来年のカレンダーはフォーミュラE史上最大のものになるでしょう。」
「テレビ配信を通じて観戦する巨大な世界的オーディエンスは5億人以上にものぼります。しかし、現地での観戦経験は非常に重要です。」と、開催地の多様性についても言及した。
日本国内における複数の開催候補地の存在が報じられるなか、ドッズCEOは鈴鹿や富士、もてぎといった常設サーキットの可能性も認めつつも、「私たちはストリートレースを愛している」と語る。「（高速化する）Gen4になると非常に複雑となりますが、それでも東京の市街地でレースを続けられたら素晴らしいですね。」と、答えた。
関係者によると、すでにフォーミュラEは複数のカレンダー案を完成させており、そのなかに東京大会が含まれる可能性が高いという。さらには「あの会場でのGen4走行自体は問題ない」との意見も。実際に首都での公道レースの開催が現実となる場合、マシンの高速化にはレイアウト変更で対応する方針のようだ。
新型マシン「Gen4」のテストランの可能性も浮上する「2026 TDK 東京E-Prix」は7月25日、26日に開催。まずは、帝都東京の公道を封鎖しきらびやかな照明に飾られる華やかなナイトレースを楽しみにしたい。
（文＝矢野 巧）
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